直近割【お得な使い方】

 大ホール、市民ギャラリー1・2です。その他の施設は対象外となります。

稼働日数が比較的少ない施設を多くの皆さまにご利用いただくために、新料金を設定いたしました。

団体・個人問わず発表会、講演会、研修会、練習などが主な内容です。
学校や企業の講習会などもご利用いただけます。
また大ホールにおける＜入場料が3,001円以下＞の公演も対象となります。

商業宣伝や収益目的とみなされる公演・興行、入場料が3,001円を超えるホール催事、入場料を徴収するギャラリー催事は対象外となります。
より多くの一般市民団体や個人の方々に、お手軽にご利用いただきたいという思いから新設したサービスです。
資金力のある団体様や営利を目的としたご利用者様には、通常の料金をお支払いいただきます。

もちろん対象となりますが、営利を目的とした本番や入場料が3,001円を超える公演・催事と判断された場合は対象外となります。

はい可能です。
通常料金でご予約いただく場合と同じ方法でご予約できます。
ただし仮予約であっても、ご予約いただいた日を含む60日以内が適用期間内となります。
（ご利用日＋休館日＋ご予約日）＝対象期間

電話で仮予約を受付けた日が基準となります。
電話予約または来館での手続き日が、利用日の60日以前の場合は通常料金をご案内させていただきます。
お電話での仮予約ですと7日間の有効期限が発生しますが、その7日間も含め対象期間となりますのでご予約日には充分ご注意ください。

中ホールは直近割の対象施設ではありませんので、同時の予約であっても大ホールのみ割引きとなり、中ホールは通常料金となります。

開催の主旨が対象外となっており、その開催に付随する準備日のご予約ですので、この場合は適用されません。
通常料金内で設定されている「リハーサル・準備・撤去」が適用されます。

施設使用料に対しての割引サービスです。附属設備使用料（備品代）は通常の料金です。使用できる附属設備も通常どおりです。

発生します。お手続き後であっても＜入場料が3,001円を超える＞催事は、直近割の対象外となります。ご利用いただくことは可能ですので、直近割適用を解除して通常料金の＜入場料3,001円以上＞適用の料金に変更になり、差額をいただきます。

従来の取消申請に沿ってお手続きを行っていただきます。利用日の2か月前の末日までに取消申請を行えば、全額納付の場合7割の返金を行います。期日を過ぎての取消申請は、直近割でなくても返金の対象外となります。

上記条件を満たしていれば期間内に何度でもご利用いただけます。また、連続できる利用日数は通常利用と同じ日数です。
大ホールは連続5日間まで、市民ギャラリーは連続10日間までです。